マンションは購入する、それとも賃貸?メリット・デメリットを解説!それぞれ向いている人の特徴も解説
マンションを購入しようか、賃貸で借りようか迷っている方は多いでしょう。また、どちらの方がお得で、メリットが大きいのかわからない方もいます。マンションの購入を検討している場合は、それぞれのメリット・デメリットを踏まえた上で選ぶことが大切です。
本記事では、マンションを購入する場合と賃貸の場合のメリット・デメリット、マンション購入が向いている人の特徴についても紹介します。ぜひ参考にしてください。
もくじ
マンション購入のメリット
マンションの購入には、賃貸にはないさまざまなメリットがあります。
資産として残る
購入したマンションは、自分自身の資産として残すことができます。自分の資産であるためいつでも売却が可能であり、場合によっては購入時と売却時の差額で売却益が発生する可能性もあるでしょう。
また、購入した自己所有のマンションは、賃貸物件として貸し出すことで、不労所得を得られます。
自分で住む以外の選択肢がある点は、購入ならではのメリットです。
住宅ローンを返済すれば負担が軽くなる
マンションを購入する場合、住宅ローンの返済を終わらせれば、自己資金をそのほかに発生する生活費等に充てられます。居住における負担を軽減できるため、老後は安心して暮らせるというメリットがあります。
マンションの購入時には、住宅ローンを支払い終えるタイミングを調整して、老後の負担を減らせるようにしましょう。
好みに合わせて内装を変更できる
マンションは購入して自分の資産とすれば、ある程度自由に扱えるのもメリットです。例えば、自由にリフォームできるマンションを購入すれば、自分好みの住まいに作り直したり、理想の間取りに変更したりできます。
ライフスタイルの変化にも柔軟に対応できるため、子供の成長に合わせて間取りを増やしたり、老後に備えてバリアフリー化を進めたり、計画的な変更も可能です。
マンション購入のデメリット
マンションの購入にはメリットがある一方で、デメリットもあります。以下を参考に、購入時に注意すべきデメリットを把握しましょう。
転居が難しい
マンションは1度購入してしまうと、簡単に転居できない点がデメリットです。購入したマンションから転居する場合は、を手放すには、売りに出したり、賃貸物件として貸し出したりする方法必要があります。
賃貸のように手軽に転居することはできない点は、事前に理解しておく必要があるでしょう。また、住宅ローンの返済が終わっていない場合は、売却価格でのローンの一括返済が必要となる点も注意が必要です。
維持費や修繕積立金などは返済後も発生する
マンションを購入した場合、ローンの返済後も維持費や修繕積立金などのコストがかかります。長期的なコスト面で見ると、マンションを所有すること自体がリスクになる可能性もあるでしょう。
また、転勤が多い仕事をしている人は、賃貸の方がメリットは大きいでしょう。賃貸であれば維持費や修繕積立金など、簡単に転居できるという賃貸のメリットが最大限活用できます。
住宅ローンが負担になるケースも
マンションの購入時には、住宅ローンを組むことがほとんど。住宅ローンとは、つまり数十年規模の借金であり、長期的に支払い続けなければならない負債となります。
仮に仕事の収入が一時的に激減したり、失職したりした場合、住宅ローンが生活基盤を揺るがす負担になるかもしれません。ときに住宅ローンを組むことは、リスクにもなると理解しておきましょう。
賃貸マンションのメリット
賃貸マンションには、マンション購入によるメリットがあります。
以下を参考に、賃貸マンションのメリットを確認しましょう。
転居しやすい
賃貸マンションは自分の所有物ではなく、あくまで借り物であるため、転居しやすい点がメリットです。一般的には退去日から遡って、1ヶ月程度前に申請すればすぐに転居できます。
ただし、退去日(解約日)などの条件は、各賃貸物件によって異なることが多いため、事前に自分が借りているマンションの契約内容を確認し、転居時の流れを把握しておきましょう。
修繕費等の負担が必要ない
賃貸でマンションを借りている場合は、修繕費等の負担は借り手側にありません。建物の経年劣化や設備の修繕は、マンションのオーナーに責任があるため、修繕費の支払いなどは発生しないのがメリットです。
毎月必要な支払い金額だけで考えるのならば、賃貸マンションの方が購入するよりも安く済むケースが多くなるでしょう。
賃貸マンションのデメリット
賃貸マンションを借りる場合には、メリットだけでなくデメリットもあります。
どのような点がデメリットになるのかを、以下から紹介します。
自由にリフォームできない
賃貸マンションは自分の持ち家ではないため、自由にリフォームができません。
そのため室内に防音や断熱効果のある環境を取り入れたり、間取りを変更したりといったことができません。
もし勝手にリフォームをした場合、退去の際に原状回復を求められることもあります。
退去費用が高くなる恐れがあるため、賃貸マンションではリフォームを諦めなければならないでしょう。
どれだけ家賃を払ってもマンションは自分の資産にならない
賃貸マンションの場合、どれだけ家賃を支払っても自分の資産にはなりません。
仮に家賃の滞納が続けば、強制的に退去させられる可能性もあります。
一方でマンションを購入した場合、契約した住宅ローンを返済中であっても所有権は自分にあります。売却やも賃貸も自由に行えるため、所有物として多くの選択肢があります。
老後も住み続ける場合に必要な費用を比較
マンションは老後も住み続けることを考慮する場合、購入と賃貸次第で必要な費用は変わります。
以下を参考に、マンションの購入と賃貸で必要となる費用の種類を確認し、どの程度のコストがかかるのかを比較しましょう。
マンション購入の場合
マンションを購入した場合、一般的に住宅ローンの返済と住居のメンテナンス費用がかかります。
そのほかにも、固定資産税や都市計画税などの税金がかかるため、事前に支払いに備える必要があるでしょう。
一方で購入の場合には、毎月の賃料や契約の更新料は必要ありません。住宅ローンを家賃に近い感覚で支払うことになりますが、マンションオーナーに対して特別なコストを支払うケースがない点が特徴です。
賃貸マンションの場合
賃貸マンションの場合には、毎月の家賃と契約時に設定した更新料の支払いが必要です。更新料は家賃の数ヶ月分など契約時に決められ、一般的に2年ごとに支払いが求められます。
賃貸マンションの家賃と更新料はケースバイケースであるため、購入とどちらが安いかは一概に言えません。ただ、賃貸の場合には、オーナーが高齢者の居住を嫌がる可能性があり、老後に継続して住み続けることが困難なケースも想定する必要があります。
マンション購入が向いている人の特徴
マンションの購入が向いている人は、以下のような特徴があります。以下の特徴に当てはまる場合は、賃貸ではなく購入を検討してみましょう。
住宅ローン返済の目処が立つ
住宅ローン返済の目処が立てられる場合には、自分の資産になることを見越してマンションを購入するのがおすすめです。ローンで購入すれば、月々の返済額が賃料を下回る場合があるため、負担を軽くした上でマンションを手に入れられます。
既に、ある程度の頭金がある場合や、親族から補助を受けられる場合などは、購入して住宅ローンを返済する方法が考えられるでしょう。
収入が安定している
仕事の収入が安定している人は、賃貸よりも購入の方が向いています。安定した収入源を確保できていれば、金融機関の住宅ローン審査に合格しやすくなります。
勤続年数が長い、大企業の役職についている、年収が順調に上昇しているなどを理由に安定性が確認されれば、マンション購入までの話をスムーズに進められるでしょう。
賃貸ではないような物件を探している人
賃貸にはない珍しい間取りの物件を探している場合には、マンションの購入が向いています。近年はテレワークによって在宅で仕事をする機会が増えているため、間取りにこだわる人が増えています。
仕事部屋が必要な場合や、家族同士でほどよい距離を保つことのできる空間を望むケースもあるでしょう。また、子供を見守りながら料理ができるキッチンがよいなど、生活面で理想ある場合もマンションの購入がおすすめです。
賃貸マンションが向いている人の特徴
賃貸マンションが向いている人の特徴には、以下のようなものがあります。それぞれの内容を参考に、自分が賃貸マンションの方に向いているか確認しましょう。
転勤が多い、自由に移動したい
仕事で転勤が多い場合や、自由に住居を変えて移動したい場合には、賃貸マンションの方がおすすめです。転勤によって住居を変える機会が多いと、結果的にほとんど住むことなく、購入したマンションを売却しなければならないこともあり得るため、所有する意義が感じられないこともあります。
収入が不安定
収入が不安定な仕事をしている場合、マンションは購入ではなく賃貸がおすすめです。自営業などで収入が不安定な人は、いつどんな理由で住宅ローンが返済できなくなるか分かりません。
賃貸の場合、収入に応じた家賃の物件を選ぶことが可能なため、リスクを最小限に抑えられます。収入状況に応じて物件を変更していくこともできるので、無理のない家賃の範囲で生活が可能です。
住宅ローンなどのリスクを負いたくない
マンションの購入時に住宅ローンを組んでリスクを背負いたくない場合には、賃貸をおすすめします。住宅ローンを滞納した場合、マンションを競売にかけられたり、個人信用情報に自分の名前が記載されたりします。
そのようなリスクを負いたくない場合には、賃貸マンションの方が将来的に安全に住み続けられるでしょう。
近年話題のコーポラティブハウスとは
マンションの購入・賃貸を検討している場合には、コーポラティブハウスもおすすめです。
コーポラティブハウスとは、入居予定者を複数集めて、設計士とともに内装などを設計する住宅を意味します。
一般的なマンションではできない、自由度の高い設計が行えるため、理想的な間取りや生活に必要な空間を実現可能です。コーポラティブハウスは日本でも半世紀以上の歴史がある建設方法であり、これまでにも多くの事例がある点が特徴となっています。
コーポラティブハウスの魅力とは
コーポラティブハウスは、モデルルームの設置などを含めた広告宣伝費が抑えられるのが特徴です。
また、間取りなど設計士と打合せながら決めるため、自分の予算に合わせて費用をかける箇所を決められることが特徴です。結果的に、合理的で納得感のある空間をつくることができます。
完成後は分譲マンションと同様の管理形態や扱いとなるため、オリジナリティのある物件として売却したり、賃貸に出したりできます。
まとめ
マンションの購入と賃貸には、それぞれ特徴とメリット・デメリットがあります。
この機会にそれぞれの特徴や詳細を確認し、どちらが自分に向いている方法か確認しましょう。
マンションの購入・賃貸を考えているのなら、コーポラティブハウスも検討してみてはいかがでしょうか。10年の実績とノウハウを持つ「コプラス」では、人気の城南・城西でコーポラティブハウスを展開しています。
コプラスでは、理想的な住居の実現をお手伝いできますので、ぜひお気軽にご相談ください。
執筆者:株式会社コプラス
渋谷区にあるまちづくりが得意な不動産コンサルティング会社。コーポラティブハウスの企画をメイン業務としながら、家づくりに関する知識をお届けするデジタルコラム・「CO+コラム」も運営しています。
◆コーポラティブハウス特設サイト https://cooperativehouse.jp/
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この記事を書いた人
株式会社コプラス